2025年問題は、日本の高齢化がピークを迎える時期として認識されており、特に医療・介護分野において大きな影響が予測されています。2025年には、後期高齢者（75歳以上）の人口が総人口の約33%に達する見込みです。これにより、医療需要が急増し、医療資源や人材の不足が顕在化する可能性があります。この問題は、看護師を含む医療従事者にとって非常に重要です。

高齢化と医療の需要

高齢化社会では、慢性的な病気や障害を持つ高齢者が増えるため、医療の需要が高まります。特に、以下の点が重要です。

1. 慢性疾患の増加: 高齢者は慢性疾患を抱えることが多く、継続的な医療管理が必要です。糖尿病、高血圧、心疾患、認知症などが代表的です。これらの疾患は、定期的な診察や治療が必要であり、看護師の役割が大きくなります。
2. 在宅医療の重要性: 病院のベッド数や施設のキャパシティが限られているため、在宅医療が重要視されています。在宅医療は患者の生活の質を向上させ、病院の負担を軽減するために必要不可欠です。訪問看護師は在宅医療の中心的な役割を果たします。

看護師の役割と負担

2025年問題に直面する看護師の役割は非常に重要です。以下の理由から、看護師はこの問題について理解し、準備をする必要があります。

1. 人材不足: 現在でも看護師不足は深刻ですが、2025年にはさらに不足が予測されています。特に訪問看護師の需要が高まり、地域医療の現場では看護師一人ひとりの負担が増加します。適切なケアを提供するためには、効率的な業務分担と新人育成が求められます。
2. スキルの向上: 高齢者の多様な医療ニーズに対応するためには、看護師は専門的な知識と技術を持つ必要があります。例えば、認知症ケア、リハビリテーション、終末期ケアなどのスキルは高齢者医療において重要です。
3. チーム医療の推進: 高齢者医療では、医師、薬剤師、理学療法士、ソーシャルワーカーなど多職種との連携が不可欠です。看護師はこのチーム医療の中核として、調整役を果たすことが求められます。

訪問看護の重要性

訪問看護は、在宅医療を支える重要な役割を担っています。訪問看護師は、患者の自宅を訪問し、医療サービスを提供します。これにより、以下の利点があります。

1. 患者の生活の質の向上: 自宅でのケアは、患者の心理的な安心感を高め、生活の質を向上させます。特に、高齢者は住み慣れた環境でのケアを好む傾向があります。
2. 病院の負担軽減: 在宅でのケアが充実すれば、病院のベッド数の圧迫を防ぎ、他の急性期患者に対する医療リソースを確保できます。これにより、医療全体の効率が向上します。
3. 早期発見と対応: 訪問看護師は定期的に患者を訪問するため、異常の早期発見が可能です。これにより、重篤化を防ぎ、迅速な対応が可能となります。

過疎地での課題

特に過疎地では、医療資源の不足が深刻です。以下のような問題があります。

1. 医療施設の不足: 過疎地では病院やクリニックの数が限られており、患者が適切な医療を受けることが難しい状況です。訪問看護は、これらの地域での医療提供において重要な役割を果たします。
2. 交通手段の制約: 高齢者が病院に通うための交通手段が限られている場合、自宅での医療が必要不可欠です。訪問看護師がこれをサポートします。
3. 地域コミュニティの支援: 過疎地では、地域全体で高齢者を支えるコミュニティの役割が重要です。看護師は地域住民と連携し、包括的なケアを提供することが求められます。

看護師へのメッセージ

看護師は、2025年問題を理解し、自らのスキルと知識を向上させることが求められます。以下のポイントを押さえておきましょう。

1. 継続的な学習: 高齢者医療に関する最新の知識と技術を学び続けることが重要です。定期的な研修や学会参加を通じて、スキルを磨きましょう。
2. チーム医療の実践: 多職種との連携を深め、チーム医療を推進することで、患者により良いケアを提供することができます。コミュニケーション能力を高め、リーダーシップを発揮しましょう。
3. 地域医療への貢献: 特に過疎地では、地域全体で高齢者を支える体制が必要です。地域コミュニティと連携し、訪問看護を通じて地域医療に貢献しましょう。
4. 自分自身のケア: 高い負担がかかる中で、自分自身の健康管理も忘れずに。適切な休息とストレス管理が、長期的なキャリア維持につながります。

2025年問題は、看護師にとって重大な課題です。高齢化の進行に伴い、訪問看護の需要が高まる中で、看護師一人ひとりの役割がますます重要になります。適切な知識とスキルを持ち、チーム医療を推進し、地域医療に貢献することで、私たちはこの問題に立ち向かうことができます。看護師の皆様が2025年問題に対する理解を深め、積極的に対応していくことが、日本の医療システムの未来を支える鍵となるでしょう。

高齢化の進行とその影響

日本の高齢化は急速に進行しており、その影響は社会のさまざまな側面に現れています。まず、高齢化の進行について、時系列で見ていきましょう。

1970年代 – 1990年代

1970年代から1990年代にかけて、日本は高度経済成長を遂げました。この期間は出生率が比較的高く、人口増加が続いていました。しかし、1990年代後半からは出生率の低下が顕著になり、高齢化が加速し始めました。

2000年代 – 2010年代

2000年代に入ると、団塊の世代が60歳代となり、高齢者人口が急増しました。2010年には、65歳以上の高齢者が総人口の約23%を占めるようになりました。この時期には、医療・介護サービスの需要が増大し、社会保障費の負担が問題視されるようになりました。

2020年代

現在、2020年代において高齢化はさらに進行しています。2025年には、後期高齢者（75歳以上）が総人口の約33%を占めると予測されています。これにより、医療・介護の需要は一層高まり、特に在宅医療や訪問看護の重要性が増しています。

2030年代以降

2030年代以降は、団塊ジュニア世代が高齢者に達し、さらなる高齢化が進行します。2040年ごろには総人口が約6000万人にまで減少する見込みです。この時期には、高齢者一人当たりの医療費が増加し、医療資源の効率的な配分が求められます。これは江戸時代と同程度の人口数と言われております。

社会保障費と医療費の増加

日本の社会保障費と医療費の増加は、高齢化の進行と密接に関連しています。以下に時系列でその増加の具合を見ていきましょう。

2000年代

2000年には、日本の総社会保障費は約70兆円であり、医療費は約30兆円でした。この時期は高齢者人口が増加し始めた時期であり、社会保障費と医療費の増加は緩やかでした。

2010年代

2010年になると、総社会保障費は約100兆円に達し、医療費は約37兆円となりました。この期間、団塊の世代が高齢者層に入り、高齢者人口の急増が始まりました。これに伴い、医療費の増加が顕著になり、社会保障費全体も増加のペースを速めました。

2020年代

2020年には、総社会保障費は約130兆円に達し、医療費は約43兆円に上りました。2025年には後期高齢者が総人口の約33%を占めると予測されており、その結果、2025年には総社会保障費が約150兆円、医療費が約50兆円に達する見込みです【※1】。

2030年代以降

2030年には、総社会保障費は約170兆円、医療費は約55兆円に達すると予測されています【※2】。この時期には、団塊ジュニア世代が高齢者に達し、高齢化のピークを迎えることから、社会保障費と医療費の増加はさらに加速するでしょう。

増加の要因

1. 高齢者人口の増加: 高齢者は医療サービスの利用が多いため、高齢者人口の増加が直接的に医療費の増加に結びついています。
2. 医療技術の進歩: 高度な医療技術の導入により、治療費が高額化しています。これも医療費増加の一因です。
3. 慢性疾患の増加: 高齢者には慢性疾患を持つ人が多く、長期的な医療ケアが必要です。これにより、医療費が増加します。

対策と展望

このような急激な増加に対応するためには、以下の対策が必要です。

1. 医療制度の効率化: デジタル技術を活用して、医療提供の効率を高めることが重要です。例えば、遠隔診療やデータ共有システムの導入が考えられます。
2. 予防医療の推進: 健康寿命を延ばすための予防医療を強化し、医療費の増加を抑えることが求められます。
3. 社会保障制度の改革: 年金制度や医療保険制度の見直しを行い、持続可能な社会保障制度を構築する必要があります。

エビデンス

【※1】総務省「社会保障費統計」より
【※2】厚生労働省「医療費の動向」より

高齢化に伴う社会保障費と医療費の増加は避けられませんが、適切な政策と対策を講じることで、その影響を最小限に抑えることができます。

訪問看護師の現状と課題

看護師不足が長年問題視されてきましたが、それ以上に深刻なのが訪問看護師の不足です。現状、訪問看護師は約3万人にとどまっており、特に過疎地域では看護師1人当たりの負担が大きく、離職につながるケースが多々見られます。

データと統計

厚生労働省の最新の統計によれば、訪問看護ステーションの数は増加傾向にありますが、それでも需要には追いついていません。ある医療コンサルティング会社の推計では、さらに14万人の訪問看護師が必要とされています。特に過疎地では医療施設や介護施設が少ないため、訪問看護の需要が非常に高い状況です。

令和元年（2019年）の都道府県毎の訪問看護ステーション数の推移を考察してみる