キーワードは高齢化×エリア格差です。
なんの話かと言いますと、実は療養病棟が足りないという事実をご存知ですか？
正確に言えば、高齢化のスピードが速いので、療養病棟が足りないという事態が起きてきているのです。

高齢化に関して定義しておきますね。
•高齢化社会 高齢化率7-14%
•高齢社会 同14-21%
•超高齢社会 同21% –

さてさて、日本はどんな社会に向かっているのか見てみると……
2020年(平成32年)には高齢化率は29.1%、約3人に１人が65歳以上という超高齢化が進んでいる国になってしまうのです。

そして、高齢化に対して必要な医療はやはり療養となりますね。
少し古いデータになってしまいますが、例えば2005年の療養病床数は359,230床でしたが、2011年には330,167床になっています。
稼働率でいえば、ほぼ100％が続いているので、単純に急性期からの受け皿になる療養病棟がないという流れになっています。

そしてエリアの考えですが、私が諸々のデータを見る限りでは３つのセグメント
•まだ高齢化が起きていないエリア（大都市）
•高齢化が起きているエリア（中都市）
•高齢化は実はもう終わっていて人口減少しているエリア（過疎地）

という考え方になってくると思います。
こちら詳しく分析している国際医療福祉大学の高橋教授のレポートがあるので、気になる方は是非チェックしてみてくださいね。

そうなった時には何が問題化というと、高齢化が起きているエリアは圧倒的に療養病院が不足している為、在宅医療も積極的に対応しなければいけない状況になります。
そして、高齢化が終わっているエリアで何が起きているかというと、病院が潰れているのです。
従いまして必然的にこちらのエリアも在宅医療が必要になってきます。

つまり東京の23区や名古屋市、大阪市、福岡市、等々以外のエリアに関しては急性期医療がまだ必要な状況ではありますが、その他大半のエリアでは在宅医療が必要な状況になってくるわけです。

これから医療は大きく変わると様々な方が提唱していますが、その根源になるものがこの考え方になります。
在宅医療が必要な理由、諸々あると思いますが、ここがわかると都道府県ごとだったり、市区町村ごとに分析したくなる。

そうです私はデータサイエンティスト……